わたくし的21世紀予知試論・第5稿

大袈裟なタイトルで始めた新シリーズだが、５日目にして未だ最初の予知現象である、3月11日の大地震・大津波と原発トラブル関連テーマから抜け出せないでいる。
早く第2の予知現象である10月20日発行の書籍「ラーメンと愛国」に、かかりたい。
さて、原発は、生物圏＝地球になじまない、子孫に祟る禍いエネルギー・システムである以上、廃止は必然であり、確定的方針だが、そのほかに21世紀中に手直しすべき諸課題は多い。
ここでは、21世紀の新しいパラダイムが生まれつつある事を報告して、3月11日のテーマを切上げる事としたい。
新しいパラダイムとは、国民総幸福量＝GNHのことだ。
廃さるべき古いパラダイムは、この250年掲げてきた、産業社会の発展目標。物質的充足と専ら量的拡大にあるとする国民総生産＝GNPである。
この７月国連は、世界が目指すべき最終ゴールとして、GNH＝Grand National Happinessを採択すると決めた。
この概念はもう有名だが、型通り述べておきたい。
1976年提唱者はブータン国ジブミ第４代前王。同国では現実に政策として実施され、国民の圧倒的支持を受けている＜2011.11.27 地球千年王国 BS・TBS放映＞とか 。
番組中で、月尾嘉男氏＜1942〜。東大名誉教授、カヌーイスト、情報総合科学＞は、「効率向上を規模拡大でもって果そうとする現代の多くの技術思想は、この度の大災害をもって見直しを迫られた」とリポートしている。
先般、ブータン現国王夫妻＜と言っても新婚旅行を兼ねて？＞が訪日し、一気に注目された。九州なみの国土に70万人弱の国民が住み、国王が首相を兼ねるなどよく判らない土地柄。近年のIMFレポートによれば、国民一人当たりの所得水準は年5,200ドル（GDP）台、国別ランク150位後半と低位だ。
それでも最近の国勢調査で、97％の国民が幸福であると答えていると言う。
もし日本が経済指標をGNH基準に切替えた場合、おそらく福井〜富山の北陸3県が高位ランクを占めるであろう。
ここでテーマを締括るべきだが、一言懸念を呈しておきたい。
ブータン事情だが、チベット仏教を国教とする唯一の国、ヒマラヤ高地にある秘境地帯など、事実上の鎖国状態から脱して間がないので外国発信情報とのコンタクトも少なく、市民度は、相当未熟と言うべきであろう。
さて、北陸の民度だが、決して十分と言える水準にない。
例えば、現状追認を専一とする地域性、マジョリティーに身を置く閉鎖性などだ。主張どころか自己規制が目立つ土地柄だ。一極集中、中央集権一辺倒で１４３年もやって来た事が、地方を眠らせている。
未だ地方ガヴァナンスを低レベルに追いやったままの国民国家（国は家ではない。代りの良語があれば、それを使いたい）でしかない。
21世紀の早い時期に、現行の３階層行政組織を2層制に変え、地方自治の仕組から、各地域の中で全ての行政行動が完結する＝地域自立を確立させ、地域市民社会の連合体に拠る国制へ移行させたいものである。
これで３月11日は終り、次は10月20日の予知現象を語ります